東京でドローンを扱う際に確認しておきたい注意点と起こり得るトラブル

気軽に利用できるため多くの方が手にできる上、少しずつ性能が良くなり便利になっている機体ですが、2015年には首相官邸への墜落事故があったりとその使われ方が問題となっています。現在は航空法やその他のルールで飛行が制限されており、空港周辺や150メートル上空、高速道路や新幹線の上空での飛行は規制されています。ルールで決まっているからというのはもちろんですが、遠隔操作する機体において事故を100パーセント防げない以上、勝手な判断が大事故に繋がってしまう危険性を忘れてはいけません。

必要に応じて無人機を飛行させる場合には、空港事務所や地方航空局に許可や承認の申請が必要です。取り返しのつかない事故を防ぐため、そして誰もが利用できるため悪用される可能性もある無人航空機を安全に使うため、ルールの確認は徹底しましょう。スクールの講習では、今後飛行させる際の申請や許可についても解説いたします。

操縦技術を身に着けた経験者であっても、予測不能なトラブルに直面する可能性があります。機体を扱う方それぞれが細心の注意を払った上で飛行に臨む事がとても重要です。テレビで大きく取り上げられる事は少なくても、機体による事故やトラブルはたくさん起きているのが現状です。首相官邸に機体が落下してしまったのは有名な事例ですが、他にも電線に接触し切ってしまった事故や軽トラックへの衝突、監視者の負傷など、操縦中の事故は後を絶ちません。

地面を走らせる車のラジコンとは異なり、そもそもの操縦の難しさや風の影響など、操縦において気を付けたいポイントは多くあります。個人で楽しむ場合は、必要は申請はもちろんの事、起こり得るトラブルの可能性を忘れない事が大切です。危険性を理解しつつ、講師の指導の下安全に楽しめる操縦スキルを磨いていきましょう。しっかりと学んだうえで飛行させれば、無人機の操作は楽しいものになるはずです。

しかるべき準備をしても事故の可能性がゼロにならない以上、事前にできる準備や必要な手続きは確実に済ませる必要があります。150メートル以上の高さを飛行させる場合、その地域が「民間試験訓練空域」に含まれている時は、管轄している管制機関に連絡をし、飛行の許可をいただく必要があります。また特別な地域以外にも、夜間の飛行や目視外での飛行、イベント上空の飛行などの場合は地方航空局長の承認が必要です。

申請についても、日時や経路が確実に決まっている場合と長期間に撮影や測量などを行う場合ではその内容が異なります。申請はオンラインか郵送、または直接書類を持参する事で行えるので、これから東京で実際にドローンを飛行させる場合には、許可を必ず貰うようにしましょう。申請方法についての解説や書類についてのアドバイスもスクールで承っておりますので、わからない事がある際には講師に質問してみる事をおすすめします。